ソフトウェア製品の脆弱性を第三者が発見し,その脆弱性をJPCERTコーディネーションセンターが製品開発者に通知した。その場合における製品開発者の対応のうち,“情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン(2019年5月)”に照らして適切なものはどれか。
令和3年度 秋期 応用情報技術者 問38
テクノロジ系
正解と解説
正解 ウ
製品開発者は、脆弱性情報を公表するスケジュールを、調整機関であるJPCERT/CCと調整して決めます。
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップでは、IPA(情報処理推進機構)が届出を受け付けます。JPCERT/CC(JPCERTコーディネーションセンター)は、製品開発者との調整を担う調整機関です。通知を受けた製品開発者は、脆弱性を調べて対策を用意します。公表の日程は、製品開発者がJPCERT/CCと調整して決めます。対策情報は、調整した日にJVN(Japan Vulnerability Notes)で公表されます。
ア:ガイドラインには、ISMS認証の停止を求める手続はありません。JPCERT/CCはISMS認証を扱う機関でもありません。
イ:届出の統計情報を集計して公表するのは、IPAとJPCERT/CCです。製品開発者の役割ではありません。
エ:JVNでの公表は、JPCERT/CCとIPAが行います。製品開発者は、対応状況をJPCERT/CCに伝えます。
出典:令和3年度 秋期 応用情報技術者試験 問38
全年度から出題。10問で実力を判定します。登録不要。
出典:令和3年度 秋期 応用情報技術者試験 問38(独立行政法人情報処理推進機構)
解説と用語ページは生成 AI が書き、別の生成 AI が確かめています。作り方