令和3年度 秋期 応用情報技術者 問39

正解 ア

否認防止は、ある事象や行為が起きたことと、それを起こした主体を後から証明できる特性です。

JIS Q 27000:2019では、否認防止を「主張された事象又は処置の発生、及びそれを引き起こしたエンティティを証明する能力」と定義しています。システムを利用した事実を後から否定できないようにする性質です。「利用したという事実が証明可能」という表現が、この定義に当たります。実現する手段には、ディジタル署名やアクセスログの記録があります。

イ：可用性は、認可されたエンティティが要求したときに、アクセスや使用ができる特性です。

ウ：機密性は、認可されていない者には情報を使用させず、開示しない特性です。

エ：信頼性は、意図した行動と結果とが一貫している特性です。

出典：令和3年度 秋期 応用情報技術者試験 問39