平成28年度 春期 応用情報技術者 問39

正解 ア

否認防止は、ある事象や行為が起きたことと、それを起こした主体を、後から証明できる特性です。

JIS Q 27000では、否認防止を「主張された事象又は処置の発生、及びそれを引き起こしたエンティティを証明する能力」と定義しています。利用者が後から「利用していない」と否定できないようにする性質です。「利用したという事実を証明可能にする」という記述がこの定義に当たります。デジタル署名やアクセスログの記録が、否認防止を実現する手段の例です。

イ：信頼性は、意図する行動と結果とが一貫しているという特性です。

ウ：可用性は、認可されたエンティティが要求したときに、アクセスや使用ができる特性です。

エ：機密性は、認可された者だけに情報を使用させたり開示したりする特性です。

出典：平成28年度 春期 応用情報技術者試験 問39