平成31年度 春期 ITパスポート 問100

正解 ウ

注文した事実を後から否認させないためには、送信者が自分の秘密鍵で作るディジタル署名を注文データに付けてもらいます。

否認防止とは、ある行為をした事実を後から否定できないようにすることです。ディジタル署名は、送信者が自分の秘密鍵で作成し、受信者は送信者の公開鍵で検証します。秘密鍵は送信者本人しかもっていないので、署名が正しく検証できれば、本人が送ったことを証明できます。データの改ざんがないことも確かめられるので、注文の事実と内容の両方を否認できなくなります。

ア：OSのログインパスワードは、PCを他人に使われないための対策です。注文した事実を証明する手段にはなりません。

イ：ウイルス対策は、マルウェアの感染を防ぐための対策です。注文の事実や内容を証明する手段にはなりません。

エ：暗号化は、第三者に内容を読まれないようにする機密性の対策です。誰が送ったかを証明する否認防止の手段にはなりません。

出典：平成31年度 春期 ITパスポート試験 問100