データ項目の命名規約を設ける場合,次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。
〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず“名”,“コード”,“数”,“金額”,“年月日”などの区分語を付与し,区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し,異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
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データ項目の命名規約を設ける場合,次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。
〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず“名”,“コード”,“数”,“金額”,“年月日”などの区分語を付与し,区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し,異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
正解 イ
命名規約が決めるのは項目名の付け方とデータ型だけです。取り得る値の範囲(定義域)がテーブルごとに違うことは防げません。
規約(1)は、末尾の区分語ごとにデータ型を定めます。そのため、同じ区分語の項目でデータ型が混在することは防げます。区分語がない項目名も認められません。規約(2)は、辞書で名前と意味をそろえるので、異音同義語と同音異義語を防ぎます。一方、値の範囲(定義域)については、どちらの規約も決めていません。このため、“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる事象は回避できません。
ア:規約(1)で区分語“年月日”のデータ型が1つに決まります。日付型と文字列型の混在は回避できます。
ウ:“賞与金額”と“ボーナス金額”は異音同義語です。規約(2)の辞書で回避できます。
エ:規約(1)で末尾に区分語を付けるので、“取引先”のような項目名は使えません。“取引先コード”か“取引先名”かは区別できます。
出典:令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 問26
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出典:令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 問26(独立行政法人情報処理推進機構)
解説と用語ページは生成 AI が書き、別の生成 AI が確かめています。作り方